【画像あり】Amazon出品アカウントの作成方法をわかりやすく解説！注意点やおすすめECモール運営ツールも紹介

Amazonへ出品したい方は、まずAmazon出品アカウントを作成する必要があります。

しかし、「アカウント作成に不安がある」や「どのようにすれば良いかわからない」といった方はいませんか。

Amazon出品アカウントの作成手順は8ステップで難しくないため、安心して利用することができます。

本記事では、初心者の方に向けてAmazon出品アカウントの作成方法や注意点をわかりやすく解説します。

これからECモール運営に力を入れたい方は、ぜひご覧ください。

1.Amazon出品アカウント作成のための基礎知識

Amazon出品アカウントを作成するためには、押さえておくべき4つの基礎知識があります。

初めてAmazonへ出品する方もスムーズに作成できるように、基礎知識について理解を深めましょう。

セラーセントラルとは

出典：amazon seller central

Amazonに出品するためには、セラーセントラルを利用する必要があります。

しかし、「そもそもセラーセントラルって何？」と思う方もいるでしょう。

セラーセントラルとは、出品者がAmazonでの出品状況や販売状況を管理するためのWebサイトです。

セラーセントラルでできることの一例は以下のとおりです。

セラーセントラルでできることの一例

• 商品登録
• 在庫管理
• 顧客とのやり取り
• Amazonテクニカルサポートへの問い合わせ
• 支払いの管理
• 販売価格の変更

このセラーセントラルを利用するには、Amazon出品アカウントが必要となります。

出品アカウントと購入アカウントの違い

購入アカウントではAmazonに出品できません。

もし購入アカウントでセラーセントラルにログインしようとしても、以下のようにエラー画面が表示されます。

出典：amazon seller central

つまりAmazonへ出品するためには、出品アカウントを作成する必要があります。

ここで注意が必要なのは、出品アカウントに登録するメールアドレスです。

既存の購入アカウントと同じメールアドレスで作成すると、アカウントがメールアドレスで紐づいてしまい分けられなくなります。

例えばプライベート用の購入アカウントと、ビジネス用の出品アカウントを分けたい方もいるでしょう。

このような方は、登録するメールアドレスを別に用意してください。

2種類の出品プラン

Amazonの出品プランには、小口出品と大口出品の2種類があります。

小口出品は商品が1つ売れるごとに、100円（税抜）の成約料が発生します。

言い換えると商品が売れなければ費用はかかりません。

一方、大口出品は月額4,900円（税抜）の固定料金です。

小口出品とは異なり、商品販売ごとの成約料はかからないため、毎月49個以上を販売する出品者に向いています。

出品プランの詳細は以下の表のとおりです。
←スマホの方は左右にスクロールできます→

初期費用やリスクを抑えたい出品者には、小口出品がおすすめです。

毎月49個以上の商品を販売する出品者の場合は、大口出品がお得になります。

また小口出品は、すべての機能を活用できません。

例えば、Amazonのカタログに新商品を追加できないなどです。

出品プランによる機能の違いは以下のとおりです。
←スマホの方は左右にスクロールできます→

このように、セラーセントラルのすべての機能を活用したい方は、大口出品を選択しましょう。

Amazon出品アカウント作成に必要な準備

Amazon出品アカウントの作成には、身分証明書やクレジットカードなどが必要です。

具体的に以下の7つを準備しましょう。

• ①登記簿謄本（法人の場合）
• ➁身分証明書
• ③取引明細書
• ➃ビジネス用のメールアドレス、またはAmazon購入アカウント
• ⑤電話番号
• ⑥クレジットカード情報
• ⑦銀行口座番号

それぞれについて解説します。

① 登記簿謄本（法人の場合）

法人としてAmazon出品アカウントを作成する際は、登記簿謄本を準備してください。

アカウント作成時に、法人番号や法人名が必要となるためです。

登記簿謄本を準備しておくことで、これらの項目をスムーズに入力できます。

➁身分証明書

Amazon出品アカウントを作成するには、本人確認用に顔写真入りの身分証明書が必要です。

運転免許証やパスポートを事前に準備してください。

またマイナンバーカードは、Amazonの本人確認に利用できません。

身分証明書は有効期限内で、セラーセントラルに登録する情報と一致している必要があります。

パスポートを利用する場合は、署名欄が記載してあるか確認しましょう。

③取引明細書

過去180日以内に発行された取引明細書を準備してください。

有効な取引明細書の一覧は以下のとおりです。

また提出する取引明細書は、以下の情報を含んでいる必要があります。

• 名前
• 請求先住所
• 銀行情報
• 発行日

ファイル形式は、CSV形式やExcel形式に対応していないため、画像ファイルやPDF形式で提出します。

➃ビジネス用のメールアドレス、またはAmazon購入アカウント

Amazon出品アカウントを作成するには、メールアドレスが必要です。

また、プライベート用の購入アカウントとビジネス用の出品アカウントを分けたい方は、ビジネス用メールアドレスを準備しましょう。

ビジネス用とプライベート用のアカウントが紐づくのを防げます。

⑤電話番号

Amazon出品アカウントを作成する際に、担当者本人と連絡できる電話番号が必要です。

さらに法人の場合も同様で、登記簿謄本に記載されている電話番号と異なっていてもかまいません。

⑥クレジットカード情報

クレジットカード、もしくはクレジットカード情報を用意しましょう。

月額料金や販売手数料などの費用を支払うのに必要です。

⑦銀行口座番号

Amazonでの売上金を振り込むための銀行口座が必要です。

事前に入金用の銀行口座番号などを控えておくとスムーズに進みます。

2. Amazon出品アカウントの作成方法

出典：Amazon

事前準備が完了したら、Amazon出品アカウントを作成しましょう。

作成手順の8つのステップについて図を紹介しながら、わかりやすく解説します。

ステップ① Amazon出品アカウントを登録

まずは「Amazon」へ移動し、「さっそく始める」ボタンをクリックします。

出典：Amazon

ログイン画面が表示されますので、「Amazonアカウントを作成」をクリックしてください。

アカウント作成画面では以下の3項目を入力します。

• 名前
• メールアドレス
• パスワード

間違いがないかを確認し「次へ」をクリックします。

ステップ➁ 確認コードを入力

登録したメールアドレスにAmazonより確認コードが届きますので、メールを確認してください。

メールが届きましたら「コードを入力」欄を記入し、「アカウントの作成」をクリックします。

出典：amazon seller central

以下の画面に移動しますので、必要な準備が整っているかを確認して「開始」ボタンを押します。

出典：amazon seller central

ステップ③ 業種を選択

ビジネス情報の入力画面では、事業所の所在地と事業区分を選択します。

事業所の所在地は、選択肢のなかから日本を選んでください。次に事業区分は以下の5つの選択肢があります。

• 国有企業（法人）
• 上場企業（法人）
• 非上場企業（法人）
• チャリティ（法人）
• 個人・個人事業主

これらの選択肢のなかから該当する業種を選択し、法人の場合は法人名、個人・個人事業主の場合は名前を入力します。

各種利用規約を確認後、「同意して次に進む」をクリックします。

出典：amazon seller central

ステップ➃ 法人情報を入力

法人を選択した場合は、入力画面で下記の法人情報を入力します。

• 法人番号
• 会社の住所
• 電話番号
• 担当者名

SMS・電話のどちらかの方法でワンタイムパスワードを取得してください。

ワンタイムパスワードの認証が完了すると、「次へ」をクリックします。

出典：Amazon

ステップ⑤ 出品者情報を入力

次は出品者情報の入力画面です。

法人の場合は以下の図のとおりですので、項目を選択・入力してください。

出典：Amazon

個人・個人事業主の場合は個人情報を入力し、ワンタイムパスワードを取得・認証します。

出典：Amazon

ステップ⑥ クレジットカード情報を入力

Amazonの月額料金や、販売手数料などを支払うためのクレジットカード情報を入力します。

請求先住所を変更する場合は、ここで住所を追加してください。

出典：Amazon

ステップ⑦ ストア情報を入力

次にストア情報を入力します。

ストア名は後から変更することも可能なので、安心してください。

またJANコードなどは、どのメーカーの、どの商品かを表す製品コードのことです。

ハンドメイドグッズやオリジナル商品などを取り扱う場合は、製品コードがない場合もあります。

出典：Amazon

ステップ⑧ 本人確認の書類をアップロード

最後に本人確認の書類をアップロードします。

運転免許証を身分証明書として使う場合は、裏表の画像が必要です。

また、身分証明書の画像データはスマホやデジタルカメラなどで撮影しましょう。

出典：Amazon

書類をアップロードすると、3営業日ほどでメールに審査結果が届きます。

審査が通ると出品アカウントの作成完了となります。

3. Amazon出品アカウントを作成する際の注意点

Amazon出品アカウントの作成は、必要項目を入力・選択することでできるため、つまずくポイントもないでしょう。

しかし、出品アカウントの作成には、4つの押さえておくべき注意点があります。

Amazon出品アカウントの注意点

• 注意点① ビデオ審査があることも
• 注意点➁ Amazonでは原則担当者がつかない
• 注意点③ 取引商品によっては出品許可申請が必要
• 注意点➃ 取扱商品によっては製品コード免除申請が必要

出品アカウント作成後に「知らなかった」とならないために、注意点について理解を深めましょう。

注意点① ビデオ審査があることも

Amazon出品アカウントを作成すると、本人確認のためにビデオ審査が必要になることがあります。

ビデオ審査の対象要件は公表されておらず、ランダムもしくは入力に不備がある方といわれています。

つまり、自分がビデオ審査の対象となるのかは事前に把握できません。

もしビデオ審査を拒否してしまうと、Amazon出品アカウントの審査が通らないので注意してください。

ビデオ審査は5分から10分程度で済みますので、都合の良い日時に審査を予約しましょう。

またビデオ審査には、Webカメラやマイクが必要になります。

注意点➁ Amazonでは原則担当者がつかない

楽天やYahoo!ショッピングに出店すると、担当者が運営をサポートしてくれます。

しかし、Amazonの場合は原則担当者がつきません。

不明な点があれば、Amazonテクニカルサポートや「Amazon 出品者のヘルプ」で、解決方法を探す必要があります。

注意点③取扱商品によっては出品許可申請が必要

Amazonでは商品やカテゴリーによって、出品許可申請が必要になります。

出品許可申請の3つの種類

• 特定のカテゴリーの商品
• 特定のブランドの商品
• 特定の商品（ASIN）

該当する商品は、審査が通れば出品できるようになります。

しかし、必ずしも出品許可申請を行えば出品できるわけではありません。

なぜなら、出品許可申請自体を受け付けていない商品もあるためです。

また、Amazonにはそもそも出品してはいけない「出品禁止商品」があります。

「出品禁止商品」を出品すると、出品アカウントの一時停止などのペナルティが発生します。

そのような事態にならないために、「制限対象商品」をよく確認してから出品しましょう。

注意点➃ 取扱商品によっては製品コード免除申請が必要

Amazonで商品を出品するためには、製品コードが必要です。

しかし、取扱商品に必ずしも製品コードがあるとは限らないでしょう。

ハンドメイドや自社製品の場合、製品コードのない商品もあるためです。

そのような商品を出品するには、製品コード免除申請が必要です。

製品コード免除申請の注意点

• ジュエリーカテゴリーは申請しなくても良い
• 出品禁止商品は申請しても出品できない
• すでにAmazonカタログにあれば申請は必要ない

4. Amazon出品アカウント作成後の出品方法

Amazon出品アカウントを作成すると、いよいよ出品です。

Amazonには「相乗り出品」と「商品登録」の2種類の出品方法があります。

このようにAmazonへの出品には、製品コードやAmazonカタログに載っているかなど確認すべき項目があります。

そのため、出品数が増えるほど手間がかかり面倒と感じる方もいるでしょう。

またAmazonのデメリットとして、「購入者が出品者を意識していない」が挙げられます。

つまりAmazonでは独自性を発揮しづらく、価格競争が熾烈になりがちです。

このような理由により売れない場合は、担当者もいないため自分で対策する必要があります。

• 面倒な出品
• 売れない場合の対策

上記をまとめて解決するのが『クロスマ』なのです。

5. 複数ECモールへ出品するならクロスマを利用しよう！

Amazonのデメリットをカバーするために、楽天やYahoo!ショッピングなどの複数モールに展開するのが一般的なECサイト戦略です。

しかし、ここで問題なのは複数モールを運営するための作業量やリソースです。

各モールへの出店数が増えるほど、作業量は比例して増加するため、新たに出店したくても、リソースが足りずに諦めている方もいるでしょう。

そこでおすすめしたいのは、4つのモールと連携できるECモール運営効率化ツール『クロスマ』です。

ここでは、『クロスマ』の魅力を特徴やメリットから紹介します。

すでに『クロスマ』が気になっている方は、下記ボタンから詳しい内容を確認してみましょう。

クロスマの3つの特徴

『クロスマ』は複数モールを運営する際に問題になりがちな点を、3つの特徴によりサポートします。

• 特徴① 複数モールの一元管理
• 特徴② シンプルな料金プラン
• 特徴③ 低価格のショップ作成代行サービス

それぞれの特徴について解説します。

特徴① 複数モールを一元管理

『クロスマ』は複数モールにおける以下の作業を一元管理できます。

• 商品登録
• 在庫管理
• 受注管理
• 販売価格の管理
• 出荷指示
• メール送付

一元管理により、それぞれのモールの管理画面から作業するという効率の悪さを解消してくれます。

また作業効率が上がることで、リソースに余裕が生まれ、新たなECモールに出店できるといった好循環が生まれるでしょう。

特徴➁ シンプルな料金プラン

『クロスマ』は連携するモールの数に関わらず、月額費用14,800円というシンプルな料金プランが特徴です。

初期費用はモール数によって変動するものの、月額費用が変わらないため、連携するモール数を増やすほどコスパが良くなります。

他のツールであれば、商品の販売数や売上が増えるほどに費用も増えるのが一般的です。

対して『クロスマ』は商品の販売数や売上が増えても、月額費用14,800円で利用できます。

特徴③ 低価格のショップ作成代行サービス

『クロスマ』の3つ目の特徴は、低価格のショップ作成代行サービスです。

各モールの初期設定や開店審査のサポート、ストアデザイン作成といった新規ショップ作りで大変な作業を15,000円（税別）で代行してくれます。

「リソース不足で新規ショップの準備ができない」「ストアデザインをどのようにすれば良いのか」など、担当者の悩みを解消します。

またデザイン性を高めて個性的なストアに仕上げたい方のために、提携デザイン会社にて制作することも可能です。※別料金

クロスマの強み・利用するメリット

『クロスマ』は利用することで作業効率が大幅に上昇し、リソース不足の解消に役立ちます。

なぜなら以下の4つのメリットがあるためです。

• メリット① 商品ページ作成を簡略化
• メリット② 受注から出荷までを自動化
• メリット③ 各モールの在庫を自動調整
• メリット③ 作業時間を91％削減

また、浮いたリソースを重要な業務に注力することで利益の最大化も狙えるでしょう。

メリット① 商品ページ作成を簡略化

『クロスマ』はAmazonから商品情報をダウンロードして、他のECモールの商品ページを作成する機能が搭載されています。

複数モールに商品情報や画像などを手作業で登録していたのが、ワンクリックで簡単にページ作成できるようになります。

メリット➁ 受注から出荷までを自動化

ECサイトで顧客満足度を高めるためには、注文された商品をミスなく、少しでも早く届けることが大切です。

そこで『クロスマ』は、受注時や出荷時のメール送信を自動化し、FBAやヤマトフルフィルメントへの出荷依頼も自動で処理します。

つまり、受注から出荷までを自動化できるのがメリットです。

迅速な配送により顧客満足度を高めることで、リピーターやファンの獲得が期待できます。

メリット③ 各モールの在庫を自動調整

複数モールの運営で問題になりやすいのは在庫管理です。

なぜなら各モールの在庫を適切に連動できなければ、作業が増えたり、販売機会を損失したりするためです。

例えば各モールの在庫連動が遅くなると、在庫不足なのに売れてしまうこともあるでしょう。

そのような場合、キャンセル処理やユーザーへの連絡などの作業が増えてしまいます。

『クロスマ』を利用するメリットは、各モールの在庫を自動調整できることです。

24時間自動の在庫調整機能により、このような在庫に関するトラブルを防止できます。

メリット➃ 作業時間を91％削減

『クロスマ』のメリットは、作業効率を向上できることです。

3モールに出店したケースで算出したところ、なんと「91％」の作業時間が削減できました。

このように、限りあるリソースを有効に使うことで、人件費の削減や利益の最大化を図れます。

7.まとめ｜『クロスマ』で効率アップを図ろう

Amazonに出品するためには、出品アカウントが必要です。

そのAmazon出品アカウントは法人・個人どちらでも取得が可能で、手順も難しくありません。

ECモール運営にチャレンジしたい方はぜひ取得してみましょう。

ただし、Amazonには「購入者が出品者を意識していない」というデメリットもあります。

そこで『クロスマ』を活用して、楽天やYahoo!ショッピングなどの複数モールに出店しましょう。

作業の効率化だけではなく、それぞれのユーザーを獲得できるため売上アップも期待できます。